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(2019/12/30)これからの日本から世界制覇する組織が出てくるかという課題を真剣に科学的に考察しようとする意欲的な記事です

国連資料による世界人口推移(予想でも100億人に到達しない)

おはようございます。

2019年12月も押し迫ったところの記事です。

押し迫った、といいながら、実は日本では仕事納めから約1週間、帰省という名の仕事からは解放された時間を過ごせるという商習慣がありますので、現在、随分増えた各月の(月曜日に偏在している)祝日も合わせれば、実は日本人の働く時間については急速に少なくなって適正なものになってきているものだと感じます。

働く時間が少なくなっている、という感覚以上に、働く人たちの絶対数自体が急速に減っているという感じです。

そして、外国人就業者の急速な浸透を目にするようになりました。

これは、評価は横に置いておいて、コンビニの店員、外食産業のウエイターや厨房、清掃業務の従事者など、かなりの職業を、外国からやってくる労働者にやってもらう、そうでないと社会の基本的なインフラストラクチャーが確保できないという少子高齢化の日本の偽らざる姿なのかと思います。

そんな日本のマーケットでは、たとえば一時期一世を風靡した、大量製造、大量プロモーションによる一気売り切り、といった、いわゆるユニクロモデルのような商法もそろそろ限界に来ているようです。

大量投入売り切りによるコスト削減効果による超過収益が見込めたのは、随分昔の話となっており、今の消費者にとっては、もう服は一旦いきわたった以上そんなに必要なく、必要な分だけ、必要なときに少しだけ購入する、という消費行動に変わってきつつあるように感じています。

つまり、これからの日本市場におきましては、すでにあるもの、ありものを、適当によりあわせてリアル体験を体感してもらい、その体験料込みで薄い事実上の手数料収入で稼ぐというようなソーシャルビジネス的な動きでしか、安定的に稼ぐ手段はなさそうな、そのような感じすらします。

どんな卓越したビジネスモデルを開発して実践したところで、日本全体で実にせいぜい1憶人弱しか見込めないマーケットですので、一気にスケールさせるには迫力不足です(しかも多くは感度の鈍い傾向のある高齢者(筆者も含みます)です)。

世界の人口ピラミッド(2017年)

そんな、残念ながら、世界人口の1%ちょいしかない日本の市場においては、日本語という超絶難しい言語の壁に守られる代わりに、海外にサービス展開することも同様に難しい、という問題が横たわっておりますので、まず、日本市場向けのビジネスだと、なかなか荒稼ぎは難しいということになります。

なぜか、日本でのサービス展開する方が、本社でのサービス・商品値段よりはるかに高いという、よくわからないブランドを付して売っている一部の商品、たとえば、iPhoneシリーズとか、パタゴニアの衣料とか、アマゾンの洋書とかを除けば、なかなか参入するメリットが見出し難いということになります。

製造業が世界を席巻した時代には、リアルな製品は、言語や文化の問題など関係なく、イイものはいい!だったのでうまくいったのですが、ITサービスの時代になると、日本語と英語の壁が想像以上に大きくなって参ります。

実際、筆者も想像するに、日本から海外に行ってなんとか戦えているITサービスは、任天堂のポケモンくらいしか思いつきません。

時代を少々遡りますと、例えば第二次世界大戦直前の日本の人口は1億人弱でしたが、この時の世界人口が20億人ですから、5%で世界制覇も見えたのですが、100億人弱の中の1億人弱だと、1%ですからきついところですね。

さらに、かつての第二次世界大戦前夜の世界人口20億人の時代には、日本、朝鮮、台湾、南洋諸島、満州で、マックス2.5億人くらいまでいっていたはずですから、きっと当時のアメリカの人口を超えてましたからね。

マジで、世界制覇、一歩手前。

この、東方の大東亜共栄圏と、アメリカイギリスを中心とする自由主義的帝国主義陣営の戦いとなる前に、もう少しドイツなりソ連なりに消耗を強いておけばよかったのに、こともあろうに、そのドイツとソ連がドンパチ始めることになってしまったのが日本(大東亜共栄圏サイド)としては大きな誤算でした。

結果、ドイツはソ連の冬将軍に惨敗し、加えて晴天の霹靂という、ソ連が連合国側に秘密裏に参戦するというヤルタ協定の秘密協定の中、日ソ中立条約は全く無視され、なぜか「戦争したことのない」ソ連から樺太、千島半島、北方領土、そして北海道まで侵攻を受けるという暴虐を受けました。

なんとか、「米国を中心とする」GHQ軍による進駐を受け入れ、北海道までソ連が進出してくることを防ぐことはできたのですが、このGHQが戦後真っ先にやったのが、中絶の合法化であり、いわゆる歴史改悪プログラムを組んで、日本の中の左翼勢力、例えば共産党と社会党と日教組とマスコミといった権力をうまく先導し、日本民族の繁殖を潰しにかかったという「面」もございます(あくまで筆者がもうなくなった祖父から聞いた私見です)。

さて、そのアメリカでは、1960年代末まで中絶は非合法でありまして、それがアメリカの最高裁判例で解禁されたら、その対抗として、キリスト教福音派にテコ入れして、事実上半分以上の州法で中絶を禁止にして、人口増加を維持するという、人権の前に人口増加こそ覇権国家の要諦だとわかっている、そんな国家運営をなさっています。

さて、日本に目を転じまして、これからどのように世界に対処していこうかという話になりますが、日本人は、小さい頃から超絶難解言語の日本語ネイティブであり、また同じく超絶言語の漢字がペラペラと言う、世界的には特殊すぎる超常能力を備えているので、その何分の一かの努力で、ついでに英語と中国語をマスターして、世界中で通用するプログラミングのような特殊能力をマスターすれば、ほとんどの国でビジネスができるようになるはずです。

いわゆるアメリカ、ヨーロッパ出自の欧米人には、「漢字」「日本語」はめちゃくちゃ難しいので、漢字がペラペラの特殊能力を活かすためには、日本人の10倍の話者がいる「中国語」をマスターしておくのがよいと思います。

こうして、英語と中国語(と日本語)を駆使すれば、これからの時代、おそらくかなり長い時間、世界中のどこでも仕事ができるようになるでしょう。

その上で、ICT技術でプログラミングなどを学ぶなら、日本企業が強い機械電気系の産業に絡めたIOT周りのプログラミングを学んでおくと、日本企業の工作機械や半導体製造装置やロボットやマテハンやセンサーなどを組み合わせて、工場や倉庫を自動化するB2B系のITコンサルとして大活躍できます(あくまで私見です)。

できると思います。こんな感じにすれば、日本語がネイティブな特殊能力を少しだけ拡張して、世界でフルに活かして活躍できるはずです。

ちなみに、日本のウェブ系やイーコマース系の、いわゆる「チャラい(私見です)」IT企業は、英語と中国語の壁で海外進出に失敗してほぼ全滅しています。

そういった方向ではなく、すでに、海外進出に成功している、B2Bの機電系の製造業か、B2Cなら自動運転や電気自動車、環境問題に関連した自動車産業にコバンザメのように張り付いて海外進出するしか、英語と中国語の壁を乗り越える方法はないのではないでしょうか。

それらのお仕事がうまくいって、多数のIOTコンサル(人材)を抱えるITコンサル会社を法人化できれば、蟻地獄方の営業方法で、顧客のニーズや課題解決に対して、無料または激安で経営コンサルをして、それを営業ツールとしてバックエンドのキャッシュポイントとなる、本業のIOTコンサルに繋げて利益を確保すれば良いと思われます。

その際、経営コンサルティングの専門家としてハッタリをかますためにも、MBA(経営学修士)を、そうですね、中国語の勉強ついでに学費も安くて(物理的にも思想的にも)安全な、台湾大学MBAあたりで取得しておけば良いと思います。

さて、世界の限界集落となる日本の将来を悲観するのも良いですが、それ以外での日本の、日本人の強みというものを大いに生かして、各人におかれましては世界で勝負する、江戸幕府成立以前のかつてグローバル気風に溢れていたかつての日本人のご先祖様をよすがに、それぞれのフィールドで頑張ってもらいたいと思います。

筆者ですか?そろそろ、2020年になったら本気出そうと思っています。

こちらからは以上です。

良いお年をお迎えください。

(2019年12月30日 月曜日)

この記事の解説動画です(2019/12/30)

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