配当貴族銘柄へ配当部分も再投資し大きな利益を長期的に狙う投資戦略（2017/04/22）
おはようございます。
2017年4月の株式配当に関する配信記事です。
最近の株式投資市場において、配当貴族指数というのが最近注目されています。
世界的な成長余力が限られてきているような局面では、大きな価格上昇を見込めるハイテク銘柄などに投資するより、バリュー株といわれる業績が長期的に安定的に成長してきており高配当を実現している株のほうが好まれたりする傾向があります。
こうした株の銘柄の中で、特に十分に会社としての歴史と規模があり、いわゆる倒産しにくく、かつ過去相当の長期間にわたって毎年増配もしくは高配当を維持している銘柄を配当貴族株と呼ぶようです。
そうして、こうした配当貴族銘柄のパフォーマンスを図るための指数も開発されておりまして、例えば米国の S&P 500配当貴族指数は、S&P 500構成銘柄のうち、過去25年間連続して毎年増配している優良大型株のパフォーマンスを測定しています。
この指数は、他の指数が市場でのウェイトに応じた加重平均を採用しているのに対して、各銘柄のウェイトをあえて均等化することにより、各構成銘柄をその規模にかかわらず別個の投資機会として捉えることが可能となっています。
有名な具体的銘柄としては、コカコーラや3M（スリーエム、ポストイットで有名な会社）、J＆J（ジョンソンアンドジョンソン、綿棒とか）、P&G（ピーアンドジー、おむつとか）といったところでしょうか。
中には50期以上連続、つまり50年間（半世紀！）にもわたり増配しつづけてきたという会社もあるので驚きです。
これを知って、筆者はどは昔の棒高跳びの元世界記録保持者のセルゲイ・ブブカ選手を突然に思い出したものです。
ブブカ選手は、棒高跳びの認知向上のため、世界記録である自身の記録を1㎝ずつ更新し、いつもブブカ選手が棒高跳びの世界記録を更新していた、という記憶が筆者にもあります。
人類初の6ｍの壁を破り、実に35回にわたって、世界記録を更新し続けたのです。
このように、市場の注目を受ける方法というのはいろいろとあるものだと思いました。
話を株式投資に戻します
さて株式投資の話に戻りますが、配当というのは、期間利益の一部払い戻しと理解されることが多いですが、期間利益という分別された資産が株式会社の中に溜まっているわけではなく、実際の性格は株式資本の払い戻しに近いものです。
つまり、連続して複利で利益を得ている事業体から、その株主資本の元本を一部払い戻すという行為が配当ということになります。
配当を投資家がどのように使うかは、投資家の自由であり、要するに保有株式の一部を会社の意思によって強制的に現金化した、売ったということに等しいということになります。
ですので、残りの株式持分の価値は配当しただけ理論的には減価するというわけです。
配当落ちとも呼ばれます。
この配当して一旦投資家に戻った資金を、さらに同じ銘柄の元本として投資すれば、今後の成長機会をダブルで（複利で）享受することができる、というのが配当貴族銘柄への複利運用戦略として注目されます。
つまり、配当として期間ごとにお小遣いをもらうのではなく、そのお小遣いごと元本に投入すれば、その株式の成長機会をもっとも少数派として捉えることができるということになるのです。
この点、無配当の例えばグーグルとかアマゾンといったハイテク株も同じではないかという向きもありますが、配当貴族株の配当再投入（言いにくい言い方ですみません）と違うのは、無配当株の潜在的な配当余資（期間利益）は株主のチェックも何もなく有無をいわせず会社によって再投資されることに比べ、配当貴族株においては、会社としては一部資本を払い戻し、減った株主資本でしっかり予定通りの次の期間利益を上げると宣言している、そこに株主持分としての元本に少数派として参入することで、他の株主を出しぬきさらに超過利潤を得られる機会が相対的に増えるということなのです。
もちろん、その会社に二重に期待することになりますので（既存株主資本分と配当として一旦受け取った現金をさらに同会社の株式として投入するという意味）、リスクも二重になりますが、他の株主に先んじてその会社に集中投資することが自動的にできるという意味で、面白い考え方なのです。
自分が好きで長期的に投資したい株式会社でそれが配当政策に積極的な会社であれば、こうした配当貴族銘柄への配当再投入投資といった方策も考えてみると面白いと思います。
MM理論（MM命題）という現代投資学の根本原理がありまして、配当政策は株価と無関係、というものでありますが、実際の株式運用においては増配できることは、会社自身の自身と覚悟の現れであるともいえるのです。
我慢が聞かないので、元本が下がるとすぐ売ってしまう堪え性のない筆者からは以上です。
（平成29年4月22日 土曜日）
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